自殺者遺族や支援者がシンポジストをつとめるある自殺予防シンポジウムに参加したときのことである。自殺とは，本当は死にたくないが，追いつめられての死であるといった論調で意見交換が行なわれ，そこでは「自死」という言葉が繰り返し使われた。こうした中で，「自死とは，理性的熟慮に基づく個人の意志決定によるものと理解する向きもあるが，なぜ自殺と言わずに自死というのか」という聴衆からの質問に，シンポジストの一人が，「当事者が自殺と言えないからだ」と語る場面があった。

「自死遺族支援」「自死で大切な人を亡くされた人たち」などと「自死」という言葉をよく聞くようになった。広辞苑第6版には，自死は「自殺」とある。しかし，自死と自殺は，イコールではない。日本人の自殺がもつ意味を文化論的に捉えた『自死の日本史』(モーリス・パンゲ著 竹内信夫訳 筑摩書房 1986年)では，宗教的罪悪とか病理的兆候の響きがまとわりつく自殺（suicide）ではなく，生きるための理由と死ぬための理由とが冷静に測られた上での意志的な死（mors voluntaria）が論じられている。私たちの社会には，自ら命を絶つのは当人の意志によるものだから，果たして支援が必要なのかといった考え方もいまだ根強い。

このところ，一部の支援者や専門家にも，自死という表現を用いる傾向が見られる。誤解や偏見にまみれた言葉は使いづらく，それに代わる別の言葉を使いたくなる事情は理解できなくはない。これに似たことは，「精神科」と標榜しにくいため「心療内科」を掲げたり，「障害」者ではないから「障がい」者と表記する事情にも伺える。だが，意に反して，新たな誤解や混乱を招く場合があることも事実である。こうした理由から，自殺に代えて自死という言葉を使うのを控えた方が良いと言いたいのではない。自殺と言えないから自死というのは，当事者性のある人たちのいわば，誤解や偏見からの緊急避難でもある。支援者や専門家に求められるのは，当事者性を持った人たちを生きづらくさせている地域社会の問題から目をそらすことなく，冷静な議論を重ねて行くことであろう。

2002年8月，「精神分裂病」が「統合失調症」へ呼称変更された。家族など当事者性を持った人たちの強い要望を受け，呼称変更までには，学会をはじめ関係者の間で長い議論の過程があった。呼称が変更されたとは言え，この病気については，スティグマや早期対応のあり方など，これからも解決が必要とされる課題は多い。それでも，病気の事実，治療のあり方，社会参加などについて関係者や地域社会の理解が深まり，呼称変更に到るまでの議論を通して得られたことは決して少なくない。

ある職場で自殺をテーマにした研修を受けた人たちに感想を聞く機会があった。「これまで自殺は他人ごと思っていた」「この問題を避けていたが，正面からとらえることが大切だと感じた」「自殺の事実について，誤解していたことに気がついた」という